「サイトの内容は悪くないはずなのに、問い合わせが来ない」。そう感じている経営者・担当者は少なくありません。原因をデザインの古さやフォームの使いにくさに求める前に、一度考えてほしいことがあります。自社の商材が、そもそも1回の訪問だけでは決められない種類のものではないか、という点です。この記事では、検討期間の長さという視点から、問い合わせが増えない原因と対策を整理します。

「検討期間」が長い商材ほど、1回の訪問では決まらない

検討期間(けんとうきかん。見込み客が商品やサービスを知ってから、実際に申し込むまでにかける時間のことです)は、商材によって大きく異なります。消耗品のようにその場で決められるものもあれば、リフォームや法人向けのシステム導入のように、何週間も、時には何ヶ月もかけて比較検討されるものもあります。

検討期間が長い商材を選ぶとき、人は複数の会社を比べます。引っ越し業者を選ぶときのことを思い出してみてください。1社だけに見積もりを頼んで即決する人は少なく、何社かの見積もりを取り、料金やサービス内容を比べてから決める人が多いはずです。これは法人向けのサービスでも同じです。初めて訪れたサイトの内容が良くても、その場で申し込みに至らないのは、むしろ自然な行動です。

ところが、多くのホームページは「1回の訪問で申し込んでもらう」ことだけを前提に作られています。初めて訪れた見込み客のほとんどは、まだ比較検討の初期段階にいます。その段階の人に、いきなり契約や申し込みを求めても、ハードルが高すぎて離脱されてしまいます。問い合わせが来ない原因は、サイトの出来の良し悪しではなく、検討期間という時間の長さを考えていない設計にあることが多いのです。

なぜ、この前提を見落としたまま設計されたホームページが多いのでしょうか。1つの理由は、参考にするテンプレートやLP制作の事例の多くが、通販サイトのような即決型の商材を想定している点です。ボタンの文言やフォームの改善といったノウハウは、検討期間が短い商材には効果が出やすい反面、検討期間が長い商材にそのまま当てはめても、効果が限られてしまいます。自社の商材が、どちらの性質に近いかを最初に見極めることが欠かせません。

原因1:一度の訪問で申し込みを前提にした作りになっている

ホームページの構成を見直すと、多くの場合「サービス紹介」のすぐ後に「お問い合わせ」ボタンしか用意されていません。これは、検討期間が短い商材であれば問題ありません。しかし検討期間が長い商材では、初回訪問から問い合わせまでの距離が遠すぎます。

この設計のままだと、せっかく集めたアクセスのほとんどが、何も行動せずに離脱していきます。離脱した人がそのまま忘れてしまえば、その後にもう一度思い出して申し込む可能性はかなり低くなります。リードナーチャリング(見込み客を、すぐに契約しない段階から段階的に育てていく考え方のことです)という発想が必要になるのは、まさにこの場面です。

一度の訪問だけで結果を出そうとすると、改善の方向もどうしても「いかに早く申し込ませるか」という一点に偏ります。もちろんフォームの改善やボタンの配置は大切です。ただ、検討期間が長い商材では、それだけでは問い合わせの数は大きく変わりません。訪問から申し込みまでの間に、もう1つの段階を挟む発想が欠けていることが、本当の原因であるケースが多いのです。

原因2:再接触の仕組みが無い

初回訪問で申し込みに至らなかった見込み客に、もう一度接点を持つ仕組みがあるかどうかで、問い合わせの数は大きく変わります。代表的な方法がリマーケティング広告(一度サイトを訪れた人だけに、後日改めて広告を表示する手法のことです)です。他にも、メールマガジンやLINE公式アカウントで定期的に情報を届ける方法もあります。

多くの中小企業のサイトには、この再接触の仕組みがまったくありません。訪問者が離脱した時点で、その人との接点は完全に切れてしまいます。検討期間が長い商材を扱っているなら、離脱した人の何割かは、まだ検討を続けている可能性があります。ただ、そのことを思い出すきっかけを、サイト側から何も用意していない状態なのです。

再接触の方法は1つに絞らなくてよい

再接触の手段は、どれか1つを選ばなければならないわけではありません。むしろ複数を組み合わせることで、見込み客が見るタイミングを増やせます。

  • リマーケティング広告:サイトを訪れた人だけに配信できるため、無関係な人に広告費を使わずに済む
  • メールマガジン:フォームで連絡先を得た見込み客に、継続して情報を届けられる
  • LINE公式アカウント:メールより開封されやすく、短い案内を気軽に届けられる

どの手段を選ぶにしても、共通して必要なのは、見込み客の連絡先やサイトへの再訪問を検知する仕組みです。連絡先を得る前にサイトを離脱した人には、リマーケティング広告のような、連絡先を必要としない手段しか使えません。だからこそ、次に説明する「問い合わせより手前のハードル」を用意し、できるだけ早い段階で連絡先を得ておくことが重要になります。

私自身、沖縄で美容室の内装業者を紹介するビジネスマッチングサイト「b-naisou.com」を運営していた経験があります。店舗の内装工事は、決して小さな投資ではありません。見込み客の多くは、サイトを1回見ただけで依頼先を決めることはなく、何度もサイトを訪れたり、複数の業者を比べたりしながら時間をかけて検討していました。だからこそ、初回訪問だけに頼らず、情報を繰り返し届ける仕組みを整えたことが、年間の成約金額を約4,500万円まで積み上げられた理由の1つだったと感じています。検討期間が長い商材では、1回の訪問で結果を出そうとせず、何度も接点を持つ前提で仕組みを作ることが欠かせません。

原因3:検討期間に合わせて行動のハードルを下げる導線が無い

再接触の仕組みを用意しても、見込み客にもう一度アクションを起こしてもらうには工夫が必要です。ここで有効なのが、「問い合わせ」より手前にある、小さな行動のハードルです。ホワイトペーパー(お役立ち資料。業界の知識や選び方のコツなどをまとめた、ダウンロード形式の資料のことです)の提供や、簡単な無料診断ツールなどが代表例です。

いきなり「問い合わせる」か「何もしない」かの二択しかないと、検討の初期段階にいる人はどちらも選べず、結局は離脱してしまいます。資料のダウンロードや診断のように、問い合わせよりハードルの低い行動を用意しておけば、その時点ではまだ申し込めない人からも、連絡先を得られる可能性が生まれます。

資料のダウンロードや診断の内容は、手間をかけすぎる必要はありません。既に社内にある提案資料や、よく聞かれる質問をまとめ直すだけでも、十分に役立つ資料になります。大切なのは、見込み客が「今すぐ問い合わせる」ほどの決心がなくても手に取れる、軽い内容にしておくことです。

連絡先を得られれば、MA(マーケティングオートメーション。見込み客の行動履歴に応じて、メール配信などを自動化する仕組みのことです)ツールを使って、検討の進み具合に合わせた情報を届け続けることができます。検討期間が長い商材を扱う会社ほど、問い合わせという最終ゴールの手前に、小さな行動の選択肢をいくつ用意できているかが、結果を大きく左右します。

見直すときに注意したいこと

ここまでの対策は、どれも効果が出るまでに一定の時間がかかります。再接触の仕組みを整えても、翌日から問い合わせが急増するわけではありません。検討期間そのものを縮めることはできないため、焦って施策を次々と変えてしまうと、何が効いているのか分からなくなります。

また、再接触の頻度にも注意が必要です。メールやリマーケティング広告を必要以上に繰り返すと、好意的だった見込み客に不快感を与え、逆に離脱を早めてしまうことがあります。検討期間の長さに応じて、接触の間隔を調整する視点も持っておきましょう。

全部を一度に整えようとする必要もありません。まず着手しやすいのは、問い合わせより手前のハードルを1つ用意することと、連絡先を得た見込み客にメールか LINE で定期的に情報を届けることです。この2つだけでも、離脱したまま戻らなかった見込み客の一部を、再び接点のある状態に引き戻せます。仕組みを整えたら、どの段階で何人が次の行動に進んだかを数字で確認し、詰まっている場所から順に手を加えていきましょう。

まとめ

ホームページで問い合わせが来ない原因を、サイトの見た目だけに求めると、本当の課題を見落とすことがあります。検討期間の長さという視点を加えることで、見直すべき場所がはっきりします。

見落としがちな原因 対策の方向
1回の訪問で申し込みを前提にした作り 問い合わせより手前の、小さな行動の選択肢を用意する
再接触の仕組みが無い リマーケティング広告・メール・LINEで定期的に接点を持つ
検討の進み具合に応じた情報提供がない MAツールで段階に応じた情報を自動で届ける
記事内の専門用語 意味
検討期間 見込み客が商品やサービスを知ってから、申し込むまでにかける時間
リードナーチャリング 見込み客を、すぐに契約しない段階から段階的に育てていく考え方
リマーケティング広告 一度サイトを訪れた人だけに、後日改めて広告を表示する手法
ホワイトペーパー 業界の知識や選び方のコツなどをまとめた、ダウンロード形式の資料
MA 見込み客の行動履歴に応じて、メール配信などを自動化する仕組み

自社の商材の検討期間がどれくらいか、見込み客の立場で一度考えてみることをおすすめします。原因の見立てに迷う場合は、無料相談でも一緒に整理できます。