生成AI(文章や画像などを自動で作り出すAIのことです)を使った検索で、ChatGPTの「一強」状態に変化が起きているという報告が、海外のデータ分析会社から相次いでいます。GoogleのGeminiや、AnthropicのClaudeがシェアを伸ばしているとされ、2025年ごろまでは「とにかくChatGPT対策をすればよい」で済んでいた話が、そう単純ではなくなってきました。中小企業のサイト運営者にとって、この変化が何を意味するのかを整理します。
ChatGPTのシェアが下がり、GeminiとClaudeが伸びているという報告
Webサイトのアクセス状況を集計している海外のデータ分析会社Similarwebの集計では、生成AIの検索・チャットサービス全体に占めるChatGPTの利用シェアが、2025年半ばには70%台後半だったものが、2026年後半には50%台まで下がったと報告されています。同じ集計で、GoogleのGeminiは20%台後半まで伸び、AnthropicのClaudeも1桁台後半のシェアまで増えているとされます。
別のSEOコンサル会社であるFirstPage Sageの調査でも、傾向は同じです。2026年1月時点で67.1%あったChatGPTのシェアが、同年10月には52.3%まで下がったと報告されています。調査会社や集計方法によって数字には差がありますが、「ChatGPTの比率が下がり、他のAIサービスが伸びている」という方向自体は、複数の調査がそろって示しているといえそうです。
AEO対策(AIに自社の情報を引用・回答してもらうための対策のことです)という言葉も、この1年でよく聞かれるようになりました。しかし、これまでの説明や解説記事の多くは、事実上「ChatGPT対策」として語られることが少なくありませんでした。今回の報告が正しければ、その前提そのものを見直す必要が出てきます。
なぜ一強から多極化へ。背景にある3つの動き
ChatGPTのシェアが下がった背景には、複数の要因が重なっていると考えられています。
Googleが自社の検索・端末にGeminiを統合した
Googleは、検索結果やAndroidのスマートフォン、Chromeブラウザなど、自社が持つ巨大な接点にGeminiを組み込んできました。もともとGoogle検索を日常的に使っている人が多いため、新しいアプリを別にダウンロードする必要がなく、Geminiに自然に触れる機会が増えたと見られています。Geminiが中小企業に何をもたらすかについては、以前の記事でも取り上げました。
Claudeが仕事・ビジネス向けの利用で支持を広げた
Claudeは、文章作成や調べものなど、仕事での利用に強いという評判が広がっているとされます。海外の調査会社Goodieの報告では、BtoB(企業同士の取引のことです)向けサイトへのAI経由の参照アクセスのうち、ChatGPTの比率は8か月の間に89%から63%まで下がり、代わってClaudeの比率が18.5%まで上がったとされています。ビジネス用途では、ChatGPT以外の選択肢も一定の存在感を持ち始めているということです。
利用者が「1つのAIだけ」から「用途ごとに使い分ける」に変わってきた
生成AIが広く普及した結果、利用者の側にも「調べものはこのAI、文章作成は別のAI」という使い分けが生まれているという指摘があります。最初に使い始めたAIをそのまま使い続けるのではなく、用途に応じてサービスを選ぶ人が増えているということです。これが正しければ、特定のAI1つだけに最適化する考え方自体に、無理が出てくることになります。
中小企業にとって何を意味するか。「ChatGPT対策」だけでは不十分に
これまで、AI対策という言葉を聞いて、多くの方がまず思い浮かべるのはChatGPTだったはずです。今回の報告のとおりシェアの多極化が進んでいるなら、ChatGPTだけを想定した対策では、Geminiや Claude経由で自社を見つけてもらう機会を取りこぼすことになります。
ここで誤解してはいけないのは、「ChatGPT用」「Gemini用」「Claude用」と、AIごとに別々の対策を作り込む必要がある、という話ではない点です。どのAIも、結局は自社のWebサイトに書かれている情報や、Googleビジネスプロフィール(Googleマップ上の店舗情報のことです)などの公開情報を手がかりにして、回答を作っています。つまり、土台となる自社サイトの情報が正確で分かりやすければ、特定のAIだけを意識しなくても、複数のAIから見つけてもらいやすくなるということです。
逆に言えば、ホームページがあっても集客できていない原因が、サービス内容や料金、対応エリアといった基本情報の分かりにくさにある場合、その問題はAIが多極化しても変わらず残ります。むしろ、人間の検索利用者だけでなく、複数のAIからも同じ理由で見つけてもらえない、ということになりかねません。
今からできること。AIの種類を問わず効果がある基本の対策
AIの多極化に備えるために、特別な専用対策を新しく始める必要はありません。すでによく言われている基本を、改めて丁寧にやり直すことが、結局は一番効果的だと考えられます。
- 自社のサービス内容・料金・対応エリアなどを、サイト内のどこかに「隠さず、まとめて」書いておく(問い合わせしないと分からない状態をなくす)
- よくある質問とその答えを、ページ内に文章としてきちんと書いておく(AIが引用しやすい、Q&A形式の情報を増やす)
- Googleビジネスプロフィールなど、サイト以外の公開情報との内容(社名・電話番号・営業時間など)を一致させておく
- 古い情報(終了したサービス、変わった料金など)を放置せず、見つけたときに直す
これらは、人間の検索利用者にとっても分かりやすいサイトにするための基本と、ほとんど同じです。私自身、HubSpotの運用支援やLP制作の仕事をする中で、「サイトの情報は十分にあるつもりだったが、問い合わせしないと分からないことが意外と多かった」という会社を何度も見てきました。AI経由であっても人間経由であっても、見つけてもらうための土台は変わらないというのが、実感としての結論です。
もう一つ大事なのは、AI経由であっても、最終的に問い合わせや申し込みにつながるかどうかは、LP(ランディングページ。1枚もののWebページで、問い合わせや申し込みにつなげることを目的に作られます)や問い合わせフォームの作り込みで決まるという点です。AIからの紹介経由が増えても、サイトに来た人を取りこぼす作りのままでは、せっかくの機会を活かせません。どこから来た訪問者であっても、CVR(コンバージョン率。サイトに訪れた人のうち、問い合わせや申し込みに至った人の割合のことです)を高める基本の見直しは、変わらず必要です。
注意点。数字の鵠呑みと、極端な対応は避ける
今回取り上げた数字には、注意しておきたい点があります。調査会社によって集計方法や対象範囲が異なり、「ChatGPTのシェアが何%か」という数字自体にも、資料ごとにかなりの差があります。1つの調査結果だけを根拠に、「ChatGPTはもう終わった」「Claude対策だけすればよい」と極端に判断するのは禁物です。
また、どの調査も、生成AIサービス全体の利用の中での比率を示したものであり、「自社の見込み客が実際にどのAIから自社を見つけているか」までは分かりません。業種や地域によって、利用されやすいAIサービスには差があると考えられます。例えば、ビジネス向けの資料作成や調べものにClaudeを使う会社員と、プライベートの買い物相談にChatGPTを使う一般消費者では、同じ「AI検索」でも中身がまったく異なります。自社の商品・サービスが、どちらの利用シーンに近いかによっても、重視すべきAIの種類は変わってくるはずです。
さらに、生成AIのサービス自体は、今後も機能の追加や統合が続くと見られています。今回報告されている数字も、半年後にはまた変わっている可能性が高いという前提で受け止めておくべきでしょう。全体の傾向として「1つのAIに依存しない」という方向性を押さえつつ、自社のアクセス解析(GA4など)で、実際にどこからの流入が増えているかを確認する姿勢も忘れないようにしましょう。数字を追いかけることよりも、土台となる自社情報の整備を続けることの方が、長い目で見て確実な対策だといえます。
まとめ
| 分かったこと | 対応の方向性 |
|---|---|
| ChatGPTのシェアが下がり、Gemini・Claudeが伸びているという報告が複数ある | 「ChatGPT対策」だけに絞らず、基本情報の整備を優先する |
| 背景にはGoogleの統合戦略、Claudeのビジネス利用拡大、利用者の使い分けがある | 特定AI専用の対策より、土台となる自社情報の正確さを重視する |
| どのAIも結局は公開情報を手がかりに回答を作る | サイト・Googleビジネスプロフィールなどの情報を整理・統一する |
| 調査会社ごとに数字の差が大きい | 1つの数字を鵠呑みにせず、自社のアクセス解析も併せて確認する |
| 最終的な成果はLP・フォームの作り込みで決まる | CVRを高める基本の見直しも並行して進める |
| 記事内の専門用語 | 意味 |
|---|---|
| 生成AI | 文章や画像などを自動で作り出すAIのこと |
| AEO対策 | AIに自社の情報を引用・回答してもらうための対策 |
| BtoB | 企業同士の取引のこと |
| Googleビジネスプロフィール | Googleマップ上に表示される店舗・会社情報のサービス |
| LP(ランディングページ) | 問い合わせや申し込みにつなげることを目的に作られる1枚もののWebページ |
| CVR(コンバージョン率) | サイトに訪れた人のうち、問い合わせや申し込みに至った人の割合 |
| GA4(Google Analytics 4) | Googleが提供する無料のアクセス解析ツール |
AIがどれだけ多極化しても、見つけてもらうための土台と、問い合わせにつなげる導線づくりは変わりません。自社サイトの現状を確認してみたい方は、無料相談でご相談ください。
