「ホームページに診断ツールや見積もりフォームを置いている」という会社は、少なくないはずです。Googleは2026年10月26日、こうした「訪問者ごとに専用ページを作る仕組み」にも関わる公式ガイダンスを改定しました。テーマは「ユーザー生成スパム」です。直接の対象は大規模にスパムを行う悪質な業者ですが、考え方自体は普通の中小企業のサイトにも無関係ではありません。この記事では、何が変わったのかと、確認しておきたいことを整理します。
「ユーザー生成スパム」ガイダンス改定で何が示されたか
Googleは検索結果の品質を守るため、いくつかの「スパムポリシー」(検索順位を不正に操作する手法を禁止する公式ルールです)を公開しています。そのひとつが「ユーザー生成スパム」です。訪問者やユーザーが自分でページを作れる仕組みを悪用し、質の低いページを大量に検索結果へ送り込む行為を指します。
海外のSEO専門メディア「Search Engine Roundtable」の報道によると、Googleは2026年10月26日付でこのガイダンス文書を更新しました。これまでは掲示板やレビューサイトのような、昔からある「ユーザー投稿型」のサービスを主な想定としていました。今回の改定では、対象をはっきりと広げています。訪問者が共有用のページを作れるツールや、AIが生成した文章を公開できるツール、簡易的なWebアプリを作れるツールも、同じ考え方の対象になると明記されました。
この「ユーザー生成スパム」ポリシーは、もともとは掲示板やブログのコメント欄に、関係のない宣伝文を大量に書き込むような、古典的な手口を想定して作られたルールでした。背景には、Googleが2024年3月に新設した「スケールコンテンツの悪用」という、もうひとつの方針があります。これは、人間が1件ずつ丁寧に作るのではなく、仕組みを使って大量かつ機械的にページを量産し、検索結果を占有しようとする手法全体を禁止するものです。文章の自動生成ツールが広く使われるようになったことで、こうした大量生産がこれまでよりずっと簡単にできるようになった、という事情が背景にあります。今回の改定は、この流れの延長線上にあると考えられます。
もうひとつの大きな変更点が、「検索に出す必要があるコンテンツだけを検索に出す」という新しい方針です。共有や社内のやり取り、ちょっとした便利機能のために作られたページは、そもそも不特定多数に見つけてもらう目的のものではありません。Googleは、こうしたページには「noindex」(検索結果に表示しないようGoogleに伝える設定です)を、最初から標準で付けておくことを勧めています。あわせて、Search Console(サーチコンソール。Googleが無料で提供している、自社サイトの検索での表示状況を確認できるツールです)で、こうした悪用を早期に見つけるための点検項目も追加されたと報じられています。
今回の改定は、2026年9月のスパムアップデートが完了した直後というタイミングでもあります。スパム対策全体への取り組みを、Googleが継続して強めている流れの一部と見てよさそうです。
なぜ中小企業のサイトにも無関係ではないのか
ここで気になるのは、「自分のところは掲示板サイトではないから関係ない」と言えるかどうかです。私は個人事業主として2004年からホームページ制作やSEO・広告運用のコンサルティングを行ってきましたが、その経験から言えば、答えは「関係ないとは言い切れない」です。
今回のガイダンスが想定する「訪問者ごとに作られる専用ページ」は、実は多くの中小企業のサイトにも存在します。代表的な例を挙げます。
- 簡易診断ツールの結果ページ(「ホームページ集客診断」のような、回答に応じて個別のURLが発行される仕組み)
- 見積もりシミュレーターの計算結果ページ
- アンケート・満足度調査の回答結果ページ
- フォーム送信後の個別のサンクスページ(お礼ページ。サンクスページの設計はCVR改善にも関わるテーマです)
- AIチャットボットとの会話内容を、URLを発行して共有できる機能
これらは悪意のあるスパムとは無縁の、ごく普通の集客・接客のための仕組みです。Googleが問題にしているのは、こうした仕組みを悪用して質の低いページを大量生産する業者であり、通常の運用をしている中小企業が狙われる話ではありません。とはいえ、仕組みそのものは今回のガイダンスが指す範囲と重なります。放置してよい話ではなく、一度は自社の状況を確認しておく価値があります。
自社サイトで確認しておきたい3つのこと
では、具体的に何を確認すればよいでしょうか。難しい作業ではないので、3つの手順に分けて整理します。
1. 専用ページが検索結果に出ていないかを調べる
まず、自社サイトのドメインで「site:自社ドメイン」と検索窓に入力し、検索結果を見てみましょう。診断結果や見積もり結果らしきURLが、検索結果に表示されていないかを確認します。表示されていれば、その専用ページが検索エンジンに読み込まれ、インデックス(検索結果に登録される仕組みのことです)されている状態です。
2. noindexの設定状況を、作成者に確認する
専用ページが検索結果に出ていた場合、ホームページ制作会社や使っているツールの提供会社に、noindexの設定ができるかどうかを確認しましょう。設定方法は主に3つあります。ページのHTML内に書く「robots meta タグ」、サーバーから送る「X-Robots-Tag」というヘッダー情報、サイト全体の方針を書く「robots.txt」というファイルです。どれも専門的な作業になるため、自社で直接手を入れられない場合は、委託先に「このページにnoindexを付けられますか」と相談するだけで十分です。
3. Search Consoleで、意図しないページの増加がないかを見る
Search Consoleの「インデックス作成」というレポートでは、検索エンジンに登録されているページの数の推移を確認できます。ある時期から急にページ数が増えている場合、ツールが自動生成した専用ページが、大量にインデックスされてしまっている可能性があります。急増に気づいたら、まずは何のページが増えているのかを確認する習慣を持っておくと安心です。特に、外部のツールを新しく導入した直後や、キャンペーンで診断・見積もりツールの利用を促したあとは、ページ数の変化が出やすい時期です。導入直後の数週間だけでも確認しておくと、変化に早く気づけます。
誤解しておきたくない点
ここで強調しておきたいのは、今回の改定が「診断ツールや見積もりフォームを使ってはいけない」という話ではない、という点です。むしろ、こうした仕組みはLP改善やCVR改善の施策として、訪問者の興味を引き、問い合わせにつなげる効果的な手段です。実際、このGoalSeekのサイトにも「ホームページ集客診断」という同様の仕組みを用意しています。
Googleが問題にしているのは、こうした仕組みを悪用して低品質なページを大量に作り、検索結果を不正に占有しようとする行為です。普通に1件、2件、十数件という規模で診断・見積もりツールを使っている中小企業が、いきなりペナルティの対象になるとは考えにくいでしょう。むしろ今回の改定は、「検索に出すべきページと、出さなくてよいページを分けて設計する」という、サイト運営の基本的な整理整頓を促すものだと捉えるのがよさそうです。こうした整理整頓は、E-E-A-T(経験・専門性・権威性・信頼性という、Googleがサイトの質を評価する4つの観点です)を高めることにもつながります。
なお、今回の記事で紹介した内容は、海外メディアの報道をもとにした二次情報です。Google公式のSearch Centralのドキュメントで、正確な文言を確認することをおすすめします。断定できない部分は、この記事でも「〜と報じられています」という書き方にしています。
まとめ
Googleは2026年10月26日、「ユーザー生成スパム」に関するガイダンスを改定しました。対象を、診断ツールや簡易Webアプリなど幅広い仕組みに広げたうえで、「検索に出す必要のないページにはnoindexを」という考え方を明確にしています。
| 確認すること | 具体的な方法 |
|---|---|
| 専用ページが検索結果に出ていないか | 「site:自社ドメイン」で検索して確認する |
| noindexを設定できるか | 制作会社やツール提供会社に確認する |
| インデックス数が急増していないか | Search Consoleの「インデックス作成」レポートを見る |
診断ツールや見積もりフォーム自体をやめる必要はありません。「検索に出すページ」と「出さなくてよいページ」を分けて整理することが、今回の改定への一番の備えになります。
| 記事内の専門用語 | 意味 |
|---|---|
| ユーザー生成スパム | 訪問者が自分でページを作れる仕組みを悪用し、質の低いページを大量に検索結果へ送り込む行為 |
| noindex | 検索結果に表示しないよう、Googleなどの検索エンジンに伝える設定 |
| インデックス | ページの内容が検索エンジンに読み込まれ、検索結果に登録される仕組み |
| Search Console | Googleが無料で提供している、自社サイトの検索での表示状況を確認できるツール |
| robots.txt | サイト全体に対して、検索エンジンに読み込んでよいページ・よくないページの方針を伝えるファイル |
